病院事務総合職の日記帳

病院事務(総合職)のお仕事を愚痴りながら紹介します

文句しか言わない人が多いこと…

忙しい!何とかしよう!

と思いませんか、普通。そう思えない人とは仕事したくないです。そもそも、正職員であるなら、生産性を高めようするのは普通、当たり前のことだと思うんですよね。この、忙しいから何とかしよう、というのは生産性を高めるのと同義だと思います。

 

生産性を高めようと思ったときに何を改善するか、と言ったらそれは「時間」「収益」「費用」です。

 

業務効率を上げて一つの仕事に対する時間を減らす

とにかく稼いで売り上げを上げる

残業を減らして残業代という費用を減らす

 

等々、例を挙げればキリが無いですが、まあ色々あります。医事課で言えば、外来患者1人に対する会計計算時間を減らしたり、レセプトのスピードを上げたり、算定漏れチェックを強化したり…

 

ただ、例えば、査定を減らすためにレセプト点検頑張ったけど残業が増えた、とか、そんな本末顛倒な状況に陥ってる人もいました。大体は、ちゃんとした計画を練っていなかったり、客観的に現状を捉えられていないことが原因です。

 

業務改善のポイントは、まずゴールをイメージすること、そして現状を客観的に捉えてゴールに向かってしっかりとした計画を練ること、です。

で、実際にやってみて、自分なりに評価をして、直せるとこは直していく…ということを繋げていく。

まあ、PDCAサイクルを回す、ということですね。どうやってやっていけばいいのかわからないなら、今は色んな本が出てるので読んで実践したり、上司とか先輩とかを使えば良いと思います。そこで断るような上司や先輩なら、その職場はきっとそこまでなんだと思います。

 

日々の仕事が忙しくてそんなことやってられないよ!と言う人もいます。でも、やってらんないくらい忙しいなら、やるべきなんです。

最初は苦しいかもしれませんが、その最初の一週間でも一ヶ月でも頑張れば、その後ずっとラクになりますよ。ラクになれば時間が作れて色んなことにチャレンジすることだってできます。

 

文句言ってもいいとは思いますけど、自分が動かないと何にも変わりません。文句だけ一丁前の人とは一緒に仕事したくないですね。

医療専門職の経営意識

放射線科や理学療法科、栄養科といった、医師以外の医療従事者が所属する部門って、診療収益を上げたいとかそういう経営的なことって考えないのでしょうか?

今回はそんなお話。

 

平成28年度診療報酬改定において、栄養指導料の点数が増点となりました。ちょっと気になって、うちの病院の算定件数を前年度と比較してみたところ、なんと前年度の半分程度だったことが判明しました。

普通の感覚でいけば、点数も対象患者も増えたわけですから、増やそうって考えるもんだと思っていたんですが…実態はこんな感じでした。

話を聞いてみると、医師がオーダーしないから…と、自分たちは悪くない、むしろ医事課が増やせって医師に言わないからなんじゃないの?という感じで言われたわけです。

まさか医事課のせいにされるとは思いませんでした。

 

当然、医事課としては増点という評価だけでなく、診療報酬上で重要視されている等、社会的評価も含めて説明はしています。ですが、実際に指導するのは栄養科ですから、いくら医事課が説明したところで、お金の話にしかならず、栄養士がしっかり必要性等も含めて訴えないと増えるわけありません。

 

ウチの病院の理念に、チーム医療という言葉が使われています。医師からのオーダーが無いから何もしない、というのは患者にとってプラスのチーム医療なんでしょうかね。

今回は栄養科の事例を挙げましたけど、ウチの病院ではどの部門でもある話です。

5年後の自分へ!

はてなブログ5周年ありがとうキャンペーンお題第2弾「5年後の自分へ」
http://blog.hatena.ne.jp/-/campaign/hatenablog-5th-anniversary

 

とりあえず仕事目線で…

 

5年後、何をしているんでしょう?

 

今の職場にいるか、それとも転勤して違う病院にいるか、本社にいるか…

 

それとも転職しているのかもしれませんね。

 

ただ、どこにいても仕事の問題を解決することに対して楽しんでいてほしいですね。

 

それが大きいことでも小さいことでも。

 

早く帰れてるといいけど、どう?

摂食機能療法の算定漏れが発覚!

摂食機能療法の算定漏れが発覚しました。

直接の原因は看護師の処置箋への記載漏れですが、医事課もカルテをしっかり見ていれば気付けたはずの問題です。

 

摂食機能療法の通則(1) 摂食機能療法は、摂食機能障害を有する患者に対して、個々の患者の症状に対応した診療計画書に基づき、医師又は歯科医師若しくは医師又は歯科医師の指示の下に言語聴覚士、看護師、准看護師、歯科衛生士、理学療法士又は作業療法士が1回につき30分以上訓練指導を行った場合に限り算定する。なお、摂食機能障害者とは、以下のいずれかに該当する患者をいう。

 

ア)発達遅滞、顎切除及び舌切除の手術又は脳血管疾患等による後遺症により摂食機能に 障害があるもの

イ)内視鏡下嚥下機能検査又は嚥下造影によって他覚的に嚥下機能の低下が確認できるものであって、医学的に摂食機能療法の有効性が期待できるもの

 

診療報酬改定により、対象患者が拡大されたわけですが、それに該当する患者に対して提供していたものがおちていた、という感じです。

 

しっかり検査もして評価もしているのに落ちてしまった、なんとも恥ずかしい事例ですが…

リハビリ病棟を名乗るのであれば、事務はもちろん、他のスタッフも知っておくべき点だと思います。

算定できるからやるのではなく、やっているから算定する、という意識が大切だと思いますよ。ウチの病院は特に。

院内で取り組んでいることを全て知っている職員なんていませんから、取り組んでいることは院内であろうと発信すべきです。それが算定に繋がるならなおさらだと思いますが…中には医事課が勝手にやってくれるなんて愚かで傲慢な考えの人もいますからねぇ。

ブログタイトルを変えてみました

一応、総合職扱いらしいです。

総合職っていまいちよく分からないんですが、個人的には事務の何でも屋みたいなイメージがありました。

調べてみると、世間一般的にはマーケティングなどの企画職、営業企画、人事・経理・総務・法務などの管理部門の仕事、という感じだそうなので、イメージと全然違いましたが、現在の仕事とは合っているっぽいです。

この分類で言えば、医療事務は事務専門職って感じなんでしょうか。

 

というわけで、ブログタイトル変更です。

社内メールは使わせないともったいない

社内メールの利用、どれだけ浸透していますか?

 

医療スタッフはチーム医療とは言いつつも、なかなか情報共有の効率性についてあんまり意識がないようにおもいます。

 

今の勤務している病院に赴任した時に、田舎というか地域性かは知りませんが、メールを送っといても見られるのが3日後とか余裕でありました。

その前に勤務していた病院では、基本的に社内回覧等はメールが基本でしたので、メールを送っておけば休みでなければ大体その日に見てくれていましたので、同じ法人内でもここまで意識が違うものかと驚いたものです。

 

現在は、根気よくメールを使って、メール見てくださいと言い続けて、大分浸透してくれました。

 

社内メールって運営ツールとして大切だと思うんですよね。

記録に残るので言った言わないの議論が起こりにくいです。また、医療スタッフは看護長クラスでも常に現場の最前線ですから、電話して捕まえて、というのもなかなか難しいというか、気を遣いますし。

もちろん電話した方が早いというのはありますし、緊急の用件は当然電話です。

ただ、私の場合は企画運営的なことが多く、大体はそんなに緊急な用件ではありませんし、そんなことを電話で聞いたりすると、その場で返事をもらってしまい、じっくり考えてほしい案件も深く考えられないままになってしまいます。

 

使えば便利なので、なかなか利用が浸透しない時は、根気よく使って、見て下さいと訴えることが大事だと思います。私の場合は(経営状況をよく分かってない管理職が少なかったので)経営指標を独自に作って配信したりしていました。で、開いてない人に、送ってあるので見てくださいねと、直接電話したり言伝をたのんでました。

見るようになると使うようになります。そうすると大した用件でも無いのに呼び出されることも減りますので、業務の効率も上がりますヨ。

地域連携と病院経営、若い世代も考えよう

入院稼働というのは病院の収益に大きな影響を与えます。病院経営の心臓です。この病院の心臓を動かしているのが地域連携です。

 

入院稼働を上げるために、病院では地域連携戦略をはじめ、あの手この手を尽くしていると思います。そんなあの手この手の一つ語ってみたいと思います。

 

急性期にしろ、ウチの病院のようなポストあるいはサブアキュートにしろ、退院先の確保が行われていないと、スムースな病床回転を行うのは難しいと思います。

治療した全員が在宅、つまりお家に帰ることができればいいのですが、実際はそうはなりませんから。

 

直近の診療報酬では、7対1までも在宅復帰率要件がついてしまいました。それくらい、在宅復帰率は病院経営にとって大切な指標となっています。

ただ、この在宅復帰率は在宅だけでなく、地域包括ケアや回復期リハのような病棟、在宅復帰率が高い療養病棟老健も認められております。

つまり、自院の周りにどれだけそういった施設があり、どれだけ連携が取れているかが、在宅復帰率を上げる取り組みのキーとなります。

 

とはいえ、療養病棟老健は基準が厳しく、なかなかそういった施設が無い、という地域もあるのではないかと思います。ウチの地域なんかがまさにソレで、療養病棟老健も数は多いですが、基準を満たしているものはほとんどありません。

 

では、どうしたらそういった施設が増えるとおもいますか?これからどんどん在院日数は縮小されることが予想されますし、そうなると必要度の高い患者の回転率も上がりますから、当然在宅復帰率にも悪い影響がでるのは想像できます。なので、今が良くてもきっと将来はダメです。つまり、今の良い内に対策を立てて実行しなければなりません。

 

簡単に言ってしまえば、在宅に帰せるあるいは帰れそうな人を、やる気のある療養病棟老健に送れば良いんです。

そうした療養病棟老健には、病院に戻したいけど在宅復帰率が…ということで病院に送れないケースもあると聞きます。自宅に帰せる患者を送れば在宅復帰率は上がりますし、上記のような患者も安心して病院に送れます。

また、そうした取り組みを行うことで、その地域に病院が、厳しい医療政策から生き残り、地域医療崩壊から防ぐことができます。

 

ウチのような病院は、急性期や療養から患者獲得競争は必要ないんですよね。無理して急性期や療養から掻っ攫って、できないことや不要なことを無理してやる必要は無いんです。これは急性期や療養も同じだと思います。

必要な医療を適切に行える場所で、これが地域連携の本質なんだと思います。だからウチの病院の若い世代もポスト・サブアキュートを担う地域の中核病院として、何をしていくか、何を求められているのか、真剣に考えて院内で訴えていかなければならないと思います。

2025年問題とその先、病院経営の中心にいるのは今の30代ですから。